面接する側の心得

正しい対応で接しましょう

セレクトショップのスタッフを採用する場合に必ず行うのが面接です。
事前に履歴書を提出してもらい書類選考を行いますが、履歴書の内容だけでは正確な人物像を知ることができません。
実際に会って話をしてみなければ一緒に仕事を頑張ってくれるスタッフとして相応しいのか判断できないものです。
面接を行う場合には、面接する側の心得をしっかり把握しておきたいものです。
意外と忘れがちな事も多いため、採用する立場として相応しい対応を心がけてください。

参考:http://college.e-jinzai.co.jp/useful/business_column/important-knowledge-and-point-of-adoption-interview-for-interviewer

第一印象を良くする

こちらが採用する側だからといって威張るような態度で面接を行うのは絶対にNGです。
あなたが面接を受ける側の立場だった場合、ドアを開けるといきなり椅子にふんぞり返って座っている面接官がいた場合、悪い印象を受けませんか?
こんな上司がいる会社で仕事なんてしたくないと感じないでしょうか。
当初は働きたいという意思を持って応募してくれた方も、面接官の態度があまりにも悪かったことで嫌な気分になってしまい、採用の連絡をしても辞退されるケースもあります。
「代わりなんて他にもいるのだから、また面接をしたら良い」という考えは絶対にいけません。
現在は情報化社会なのであっという間に悪評が広まってしまい、どんなにスタッフを募集しても誰も応募してくれない状況になることも予想できます。

具体的に第一印象を良くする方法としては、外見と言葉遣いに注意してください。
きちんとした服装を心がけて、清潔感のある身だしなみにしてください。
明らかに汚いという印象を受ける風貌で面接を行うと、最悪な第一印象を与えてしまいます。
また、言葉遣いもお客さまに接する時と同じように丁寧にしてください。

ぜひ働きたい!と感じてもらう

求人情報に対して応募してくれた方は、何らかの魅力を感じてここで働いてみようと考えて応募してくれたはずです。
まだこの段階では興味を持ってくれた程度で、ぜひここのスタッフとして仕事をしたいという意欲はあまり湧いていないかもしれません。
面接を受けたことで「やっぱりここで働くのは嫌だな」と感じられるのではなく、「ぜひここで働きたい!」という強い意志を感じてもらえるように働きかける事が大切です。
簡単な質疑応答を行いながら勤務条件や仕事内容について説明を行いますが、この時点で応募者の意向に沿わない内容ではないか必ず確認をしてください。
恐らく、求人情報の中でも勤務条件等を記載していると思いますが、当初の予定とは全く違う内容にならないように注意してください。
また、求人情報には記載していなかったことでも魅力に感じてもらえるような内容があれば、積極的にアピールをしても良いでしょう。

人件費について

適正な金額なのか確認を

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セレクトショップを運営するにあたってスタッフを採用すると発生するのが人件費です。
人件費の割合が多くなるほど、最終的に計上される利益が少なくなってしまうことから、適正な金額の基準を見極めなければいけません。
ただし、一度設定した人件費を利益が出ないからとの理由で安易に下げてしまうのは避けてください。
実際に働いているスタッフの気持ちになって考えてみてください。
今までの賃金が下げられると、仕事に対するモチベーションを維持できない状態になっても仕方がありません。
せっかく良い人材を確保できたのに、他へ流出してしまう可能性が十分あるのです。

人件費の内訳

人件費に計上するのは一般的にスタッフへ支払う賃金だけという認識を持っている方も多いですが、スタッフを採用していることで必要になる経費全てが含まれます。
正社員の場合は賃金以外にも賞与を支払う場合もありますし、社会保険などの法定福利費や厚生費が必要になります。
他にも退職金などを準備している場合も人件費に含まれることになります。

人件費率を計算しましょう

適正な人件費を把握するための目安になるのは人件費率です。
人件費率が高いほど売上をどんどん伸ばさなければ利益を生み出すことはできません。
逆に人件費率が低ければそこそこの売上でも利益を生み出せるでしょう。
では実際に人件比率の計算をしてみましょう。
売上に対して人件費がどのくらいの金額を占めているかを把握するため、人件費÷売上という計算式になります。
業種によっては適正な人件費率が異なるものですが、平均よりもあきらかに人件費率が高くなっていれば人件費が高すぎるか、売上が少なすぎるということになります。

適正な人件費率とは

世の中には様々な業種が存在していますが、それぞれの人件費率を計算してみると業種によってバラつきがあることがわかります。
平均して人件費率が高い職種が多いと言われているのはサービス業です。
お客さまに対して何らかのサービスを提供している職種では人件費がかなり高めに設定されています。
その典型的な例が病院に勤務する医師や看護師などです。

逆に人件費率が低くなっているのは小売業の特徴と言えます。
小売業は商品を仕入れてお客さまに販売する業種になります。
本当に商品が売れるかわからない状態でも仕入れをしなければ商売が成り立たないため、人件費率を低くしなければいけないのです。
小売業の人件費率は平均すると10~25%くらいになっていますが、職種によっては10%を切っている場合もあります。
もともと高い利益率を見込めない場合が多いため、できるだけ人件費を削って売上を伸ばす努力が必要になることを覚えておきましょう。